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仲介手数料無料口コミサイト管理人です。

上記の正解は、

「金利が安い方」です。
当然ですが、どの金融機関も住宅ローンをうまくつくられていて、金利、事務手数料、保証料、団体信用生命保険料などを総合的に考えれば、見た目以上に各金融機関での差はありません。

金利が非常に低くても、事務手数料が高かったり、逆に金利は少し高いなと思っても、事務手数料がかからない分、よく計算をしてみると、あまり他と変わらなかったということがあります。

ポイントは、すべての総支払額を見て、損得を判断すること。

ただ、見た目のインパクトが違うので金利が安い方に目が行きがちなので「それは正しい？」と疑わしくなりますが、ご安心を。

原則、それは正解です。

その分事務手数料が高いと言っても、複利による総支払額を考えたら、金利が安い方が得になることが多いのです。

但し、この答えは借り換えをしない、期間限定でないが前提となります。

借り換えをすると、事務手数料はそのまま取られ損になります。

保証料や団体信用生命保険料なら借り換えと同時に支払い過ぎ分は返金を受けることが多いのですが、事務手数料はあくまでも借りる時の手数料。なので返ってこないのが前提です。

あくまで融資期間の総支払額を考えれば金利が安い方がいいので、転勤が多く家の売買が多い、ライフプランによって借り換えしたい、将来固定に切り変えたいが借りる金融機関には変動しかありません。

このような方にとっては、事務手数料が安い方が正解。

また、金利が期間限定でないことも確認しましょう。

一定の期間ものすごく安い優遇金利を受ける商品ですが、全期間優遇を受ける金利と比べると総支払額は高くなることがよくあります。